一般社団法人 日本拳法競技連盟 All Japan Nippon Kempo Federation

    All Japan Nippon Kempo Federation

会長あいさつ

年頭にあたり

 

2020年 明けましておめでとうございます。

 いよいよ東京オリンピック・パラリンピックが開催される年となりました。

アスリートの思いの詰まったプレーを楽しみにワクワクしています。

そんな中で海外から沢山来られる人々にぜひ、日本拳法を直に目に触れていただくチャンスも作りたいと思います。

 さて、昨年6月に皆様方のお陰をもちまして、公益財団法人日本スポーツ協会(JSPO)に加盟できましたこと、改めてお礼を申し上げます。

その時の挨拶で、本競技連盟運営では事務局機能を強化すると述べました。

その意味するところは、従前の全国連盟は3組織に傘を掛けた形で運営をしていましたが、競技連盟は諸団体に傘を掛けるのではなく、完全に一つの組織体として活動するということです。

今まで允許組織が担って来た様々な役割(指導者の育成、審判団の養成・派遣に関すること、各地域団体・各職域団体への通達等々)を競技連盟として担ってまいります。

関係者の皆様も、全てにおいて競技連盟として対応するという意識改革を是非ともお願いします。と同時に組織内の其々の部署が役割を理解し業務を遂行することで、競技連盟その物がしっかりと足腰の強い組織に成らなければなりません。

常設の部とは別にミッション毎に委員会を作り、期限を定めて達成していくようにします。委員長は理事会で決めますが、メンバーの人選は委員長が指名して委員会を立ち上げていただき、ロードマップを理事会に提示して活動してもらえばと思っています

又、中央競技団体としてスポーツ団体ガバナンスコードの遵守を求められており、4年に一度JSPOより適合性審査が行われます。

我々の組織がより健全に発展していく為にも、皆様と協力してその審査をクリアできるような組織作りと運営をしていきたいと思います。

4月から新しい事業年度が始まりますが、活動資金の確保のためのあらゆる方策を図り、道場運営や各都道府県連盟運営への補助にも充てられるようにしたいと考えています。

皆様からの意見を寄せていただき運営に活かしたいと思いますので、事務局長宛てに発信お願いします。

一般社団法人 日本拳法競技連盟 会長 茂野直久 

 

 

ごあいさつ(2019年6月)

 

一般社団法人 日本拳法競技連盟ホームページへお越しいただきありがとうございます。

 昭和7年に関西大学において、宗家の澤山宗海(さわやまむねおみ)先生により創始され九十年近くの歴史と伝統を誇る「日本拳法」

当連盟はこの武道を競技として全国において統括する中央競技団体として各関係団体の団結のもと平成29年2月に設立されました。

 日本拳法は、実践的な強さと安全性を備えた武道であり完成度の高い防具を装着し安全に修練することが出来る総合格闘技です。大学における普及に始まり高等学校各道場における少年・女子から社会人・壮年まで、そして自衛隊の徒手格闘として取り入れられるなど各層に裾野を広げております。

 国難とも言われる昨今の社会情勢において、日本拳法の修練を通じて心身を鍛錬し自己実現を果たし、これからの国際社会で活躍貢献できる人材の育成を図ってまいります。

 

日本拳法関係者の皆様へ

関係者のゆるぎない団結と尽力が実を結び、令和元年6月21日をもって当連盟は公益財団法人日本スポーツ協会(以下「JSPO」)へ加盟いたしました。

これはこれまでの経緯にかかわらず「日本拳法」という武道がJSPOの競技種目となったことを意味します。

これからも手を携えて国民スポーツ大会正式種目を目指し全員の力を結集して進んでまいりましょう。

●加盟に至るまで

 様々な経緯を経て関係者で協議を重ね数年前に当連盟を立ち上げました。実績を重ねつつ加盟申請に向けてJSPOと相談をしてまいりましたが、

 ・数年前に設立した(一社)日本拳法競技連盟が継続して活動をしている多くの組織体に対して、ガバナンスを効かせて実際に纏め上げて運営していけるのか

 ・全国組織として継続して活動して行くには予算規模が脆弱ではないか

 ・允許組織との関係をどうするか

等々いくつかの問題提起をいただきました。

その様な問題意識は以前から我々も共有しており当連盟が真の統括団体になる為には(一財)日本拳法全国連盟の発展的解消が必要と考え、同全国連盟の事業の中で「昇段審査及び允許」以外の全ての事業を平成31年4月1日をもって(一社)日本拳法競技連盟に移管する事を決定しました。

各部署の担当者や新設する部署等、整備しなければならないことも沢山ありますが、我々のJSPO加盟の第一の目的は競技人口の増加であります。その目的を確実に果たしていくために力を合わせてより良い日本拳法界を作り上げて行きたいと思います。

●当連盟の運営及び今後の方針について

 各允許団体・地域競技団体・職域競技団体は、いずれも(一社)日本拳法競技連盟の加盟団体として当連盟加盟団体規程に服することとなり当連盟と一体となって活動していただきます。

また当連盟は各地域競技団体より提出される名簿・会費納入に基づき会員登録及び管理を行うとともに、すべての加盟団体及び登録者に対して定款・加盟団体規程・その他関連規程に則り指導・監督・処分を行う権限を有することとなります。

これを適切に行使することにより日本拳法界全体を統括し組織運営に重要なガバナンスを保持し運営してまいります。同時に地域競技団体である各都道府県連盟の充実の為に様々な施策が必要になります。

 従前の(一財)日本拳法全国連盟は、日本拳法連盟・中部日本本部・日本拳法会の3組織に傘を被せる形で形成され、同連盟理事会で決議された方針に則り其々の3組織内に於いて活動がなされてきました。今後、当連盟の運営方針としましては全ての加盟団体の力を借り事務局の中に総務部・経理部・広報部・国際部等を置くとともに事務局からの指示の下、其々の部署が活動していくように事務局機能を強化して運営を行っていきます。

また当連盟内に

   ・国民スポーツ大会実行委員会

   ・競技人口増加推進委員会

   ・指導者育成委員会

   ・防具改良委員会

等、各委員会を設け組織の充実を目指してまいります。

これらのことは参画されている多くの人の協力がなければ達成できません。

各地域・職域の皆様のご理解お力添えをお願い申し上げます。

一般社団法人 日本拳法競技連盟 会長 茂野直久 

 

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